ボート・ヨットの法人購入のメリット

2014.8.21

ボートの購入費用は短時間で「経費」として計上できます.

1.これからの福利厚生の主役

海の上は、マイナスイオンやミネラル成分をたっぷり含んだ潮風に包まれ、健康づくりやリフレッシュに最適です。また、一度に大勢で楽しめますので、社員同士の連帯感が生まれ、家族の絆も深まることでしょう。
このように、プレジャーボートは、全社的なコミュニケーション強化と健康づくりを目指すための新しい福利厚生資産としてご活用いただけます。

2.ビジネスツールとしてのプレジャーボート

船を動かすことは、キャプテンのもと、乗組員全員で行う共同作業とも言えます。そこでは強力なリーダーシップとチームワークが自ずと醸成され、人材育成に役立つことと考えます。
また取引先接待においても“豊かなマリンシーン”の演出によって、他社との差別化をはかることができるでしょう。さらに現場の喧騒から離れ、静かな洋上・停泊地で経営戦略を練り上げる、エグゼクティブのための「経営戦略室」としてもご活用いただけることと思います。

3.マリンライフを通じて広がる人脈

マリーナでは様々な事業分野でご活躍されている他艇のメンバーとの出逢いがあります。
マリーナの開放的な雰囲気が人と人とを穏やかに引き合わせてくれます。
ある場合は仕事を離れた一個人としてのお付き合いが生まれ、またある時は情報交換の中からビジネスの関係ができることもあるでしょう。

4.法人のイメージづくり

CIに匹敵するイメージづくり

ここ数年、非常に多くの企業がC.I（コーポレイト・アイデンティティ）の導入を行っています。
莫大な費用をかけて行われることになりますが、その目的を端的に言えば企業の新しいイメージづくり及びその統一ということになります。しかし、会社の新しいイメージづくりやイメージアップの手段はC.Iの導入だけとは限りません。
例えば、会社のイメージづくりに「ボートを持つ」ことも一役買っています。
ボートを持っている会社のイメージとして、「活気のある」「若々しい」「時代の先端を行く」「スポーツに親しむ」「自然と関わりのある」等があげられるでしょう。
これらのイメージが一般に広く伝わることによって、さわやかで快活な会社というイメージをつくりあげることが可能になります。

5.プレジャーボートは短期間で費用計上できます。→　４年償却

プレジャーボートの法定耐用年数（減価償却期間）は　4年間ですので、短期間で損金として計上できます。

【固定資産の償却率】　１年事業年度の場合

約3,000万円の新艇をご購入の場合

耐用年数	償却率
4年	定額法(年率)	定率法(年率)
	0.25	0.625

　　　　　　　　　　　　　⇓　⇓　⇓

耐用年数		1年目	2年目	3年目	4年目
定額法	償却額	7,500,000	7,500,000	7,500,000	7,499,999
	償却残	22,500,000	15,000,000	7,500,000	1
定率法	償却額	18,750,000	7,031,250	2,636,719	1,582,030
	償却残	11,250,000	4,218,750	1,582,031	1

6.維持費用は福利厚生費として計上できます。

・マリーナ保管料　・揚降料　・ガソリン代　・定期点検　・メンテナンス料

◆但し、メリットを受けるための諸条件として以下の利用条件が挙げられます。

ぜひ、ご利用の機会を多く持ち（最低年に1～2回）、様々なボートの効果にご期待ください。

1. 社員の福利厚生として利用　（社員旅行・親睦会・社員の厚生施設）
2. 研修に使用
3. 社内クラブとしての活用　（釣りクラブ等）
4. 社員のプライベートでの貸出

7.法人での運用のポイント

※以下の点にご留意いただくと、よりスムーズな法人運用が可能となっています。

●利用規約の設定
●社員への乗船体験の実施
●乗船資格（ボート免許）取得機会の設定
●クラブ員の公募（クラブ形式の場合）
●運航記録の保存
●料金の徴収

※詳しくは貴社の顧問税理士とご相談下さい。

03-3653-5427